【新NISA】毎月の積立額はいくらくらい？実際の平均額を紹介

新NISA(＝NISA制度の拡充）に興味をもって投資を始めてみようと思っているものの、毎月どれくらいの額を投資すれば良いのか悩んでいる方もいるでしょう。

今回は、新NISAで制度上設けられている投資上限枠、セゾン投信における積立額の平均、積立額を決めるときの考え方などを紹介します。毎月積み立てるメリットも解説しているので、資産形成を検討中の方は参考にしてみてください。

目次

新NISAで毎月投資できるのはいくら？

新NISAには、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類があり、それぞれに年間投資上限枠が設けられています。

上記の通り、つみたて投資枠は年間で120万円、成長投資枠は年間で240万円の投資上限枠が設定されています。月あたりで考えると、毎月の上限は30万円です。（つみたて投資枠10万円と成長投資枠20万円の合計）

また、つみたて投資枠では長期・積立・分散投資に適していると認められる、金融庁の基準を満たした一定の投資信託へ投資を行います。一方、成長投資枠とは投資信託のほか上場株式など、つみたて投資枠の対象商品に比べハイリスクハイリターンな金融商品も含まれる投資枠のことです。※一部除外の投資信託等あり

2種類の枠は併用可能なので、自分の資産形成の方針に合わせてどちらか一方にするか両方にするかを選びます。

積立投資の平均額は40,003円

まず、セゾン投信における全体(＝課税/NISA口座問わず)の平均積立額は、ひと月あたり42,024円(2024年5月末時点)です。

2023年12月末時点における平均積立額は34,298円/月であったため、新NISAが1月に始まって以降平均額が大幅に引き上がったことがわかります。

新NISAを契機として資産形成の重要性がより浸透し、投資額を増額するケースもあると考えられます。

【年代別】新NISAの平均積立額

年代によって、新NISAの平均積立額は異なります。セゾン投信における、NISA口座での平均積立額は下記の通りです。

※セゾン投信の定期積立実績のうち、NISA口座における積立額より算出（2024年3月末時点）

【投資信託】毎月コツコツ積み立てるメリット

毎月コツコツと投資信託へ積立投資することの主なメリットを3つ紹介します。

それぞれのメリットについて、詳しくみていきましょう。

少額からでも始められる

毎月コツコツと積立投資に取り組めば、投資に使える資金が少額であっても将来に向けた資産形成を始められるのが大きなメリットです。

まとまった金額を最初から準備するのが難しい場合はもちろん、いきなり大きな金額を投資するのが不安な場合でも、始めるハードルを下げることができます。

少しずつでも投資を体験してみることで、相場や投資対象に関心を示したり、取引の経験を身に付けられるのもメリットです。投資そのものに慣れてきたら、積立額の変更を検討することも、さまざまな金融商品についての情報収集もしやすくなるでしょう。

月々に必要な投資額の下限は金融機関によって異なりますが、1万円程度から始められるのが一般的で、セゾン投信の場合は月々5,000円から積立投資を始められます。

投資期間の分散でリスクを軽減できる

毎月、一定の金額を継続して投資すると、投資期間が分散され、価格変動のリスクを軽減する効果が期待できます。積立投資のように、価格の変動する金融商品を一定金額で定期的に購入することを一般的に「ドル・コスト平均法」といいます。

決まったタイミングで毎回同じ金額を投資するので、投資信託ではその価値を表す基準価額が下がっているときは多くの口数を購入でき、上がっていれば購入できる口数は少なくなります。

一括でまとめて購入する場合、その後の値動きによっては、結果的に有利となることや有利とはいえないタイミングに購入してしまうこともあります。積立投資であれば、長期的に見たときに各回の購入単価が平準化されていくため、続けるほどに元本割れのリスクを下げる効果が見込めるのが特徴です。

ライフスタイルを選ばない

ライフスタイル選ばないことも積立投資のメリットです。定期積立で購入する額や金融商品を設定しておけば、都度操作しなくても自動的に購入できます。

仕事や子育てなどに忙しいときでも手間をかけることなく資産運用できるので、結果として投資を続けやすくなるといえるでしょう。

また、決められた日に自動的に金融商品を購入するので、売買のタイミングに悩んだり、結果に一喜一憂したりといった心理的負担を抑えられます。

忙しい世代こそ、積立投資を利用するのがおすすめです。

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毎月の積立額を決めるときの考え方

自分にとって無理なく資産運用できる積立額を決めるためには、下記の2つのポイントを押さえておくことが大切です。

それぞれについて解説します。

家計を圧迫しない金額にする

毎月の積立額を決めるときは、大前提として家計を圧迫しない金額にしましょう。そのうえで、心理的にも許容できる範囲 にするのが基本です。

長期的に運用することで元本割れリスクの軽減が期待できる積立投資では、できるだけ長い期間、無理せず続けられる状態にしておくことが大切です。

将来的にゆとりのある生活が送れるよう、少し無理をしてでも多くの額を投資にまわしたくなることもあるでしょう。しかし、投資は不確実なものです。家計の面でも、心理的にも圧迫されるような金額を投資にまわした結果、投資を続けられなくなってしまっては意味がありません。

もちろん、積み立てた資産を一部取り崩すことは可能ですが、相場下落時などに緊急で売却せざるをえない状況は望ましくないでしょう。

目標金額と運用年数から算出する

目標金額と運用年数から毎月の積立金額を決めると、理想とする資産形成の実現に一歩近付きます。「いつまでに、いくらくらいの金額まで資産を増やしておきたいか」を考えて、計画を立ててみましょう。

また、積立投資は「余裕資金で投資を行う」ことを原則に、とにかく「途中で休んでもいいから、継続する」ことが大切です。長期的に投資をすることで、複利の効果も相まって雪だるま式に資産の成長が期待できます。

ぼんやりと資産を形成したいと思うだけでなく、さまざまなライフイベントや老後資金など目標とする金額や時期を意識すれば、より投資への意欲を保ちやすくなるでしょう。

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まとめ

新NISAのスタートを機に積立額は増加傾向にありますが、年代に応じてその傾向は異なります。NISA制度上の上限や平均積立額にとらわれず、自分にとって無理のない金額で「できる限り長く続けること」が大切です。

運用期間が長ければ長いほど、複利効果も狙いやすくなり、資産のさらなる成長が期待できます。

もし目標金額に届かないうちに、値下がり時などに不安になって資産を手放して（売却して）しまうと、その時点で損を確定することになります。価格は変動するものなので、不安や迷いが生じたときのために、運用をよく知る相談相手がいると心強いでしょう。

セゾン投信では、専門アドバイザーに質問・相談のできるサービス「顧客本位の相談室」を常設し、ご好評をいただいています。続けやすい環境で資産形成するために、ぜひお役立てください。

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